言語聴覚士に最短でなる方法は？資格取得方法や社会人の方にむけて
言語聴覚士（ST）は、ことばや聴覚、飲み込みに関するリハビリを行う専門職です。
近年、需要が高まる中で、言語聴覚士に最短でなりたいと考えている方も多いのではないでしょうか？
特に社会人の方は、仕事や家庭と両立しながら資格取得を目指すため、効率的な学習ルートを知ることが重要です。
本記事では、言語聴覚士になるための資格取得方法や最短ルートをわかりやすく解説します。
社会人の方が無理なく目指せる方法も紹介しますので、「できるだけ早くSTになりたい！」という方はぜひ参考にしてください。
言語聴覚士に最短でなるには何年？
日本言語聴覚士協会によれば、言語聴覚士（ST）になるには、法律で定められた教育課程を修了し、国家試験に合格したうえで、厚生労働大臣の免許を取得する必要があります。
言語聴覚士学会の「言語聴覚士になるには」によると、高校卒業者であれば目指すことが可能です（中卒の場合は高卒認定からスタートします）。
言語聴覚士を目指す主なルートは大きく2つに分かれており、4年制大学を卒業した場合は最短2年で資格を取得できます。
一方、同じリハビリテーション分野の理学療法士（PT）や作業療法士（OT）は、最短でも3年かかるため、特に大卒社会人でPTやOTとの進路に迷われている方には、STへの道がおすすめです。
【高校卒業者の場合】
文部科学大臣が指定する学校（3～4年制の大学や短大）または都道府県知事が指定する言語聴覚士養成所（3～4年制の専修学校）に進学するルートとなります。
【4年制大学卒業者の場合】
指定された大学・大学院の専攻科または専修学校（2年制）を修了するルートが一般的です。
さらに、言語聴覚士養成に必要な一定の基準科目を既に履修している方を対象とした1年制の指定校も存在します。
また、海外で言語聴覚士に関連する学位を取得された方は、厚生労働大臣の認定を受けることで受験資格を得ることが可能です。
現時点で、日本で1年制の学校として認められているのは、大和大学白鳳短期大学部のみです。
興味がある方は、ぜひ詳細情報をご参照ください。
以上が、言語聴覚士に最短でなる方法でした。
次に、最短で言語聴覚士になるために必要な各養成校の特徴をご説明します。
【最短】言語聴覚士になるために必要な各養成校の特徴
例えば、言語や聴覚に関する分野に加えて、解剖学や生理学、失語症、構音障害、摂食・嚥下機能障害、発達障害、吃音、言語学、さらには神経心理検査など、幅広い領域を学習します。
基本的な知識は座学で習得し、学生同士の実習を通じて、正しい評価方法や手順を身につけます。
4年制大学の場合、2～3年生の間に数日から数週間の実習があり、4年生では約1か月にわたって病院や老人保健施設での実習を行い、単位を取得します。
さらに、座学だけでなく、オージオメーターを用いた聴力測定の実習、WABやSLTAによる失語症検査、コース立方体テストやRBMTなどの高次脳機能検査を通して、現場で活用する具体的な技術の習得も同時進行で行われます。
また、大学では卒業前に自らテーマを設定し、卒業論文の作成や発表を行うことも求められます。
ここからは、各養成校の特徴と、それぞれどんな人に適しているのかについて見ていきましょう。
大学
大学での魅力は、専門分野の知識だけでなく、一般教養も同時に身につけることができる点です。
大学によっては、他学科との交流が豊富で、サークル活動やイベントを通じて幅広い経験ができます。
また、卒業時には「学士」の学位が授与され、社会的にも大きな価値があります。
4年間かけてじっくりと学ぶことで、理解が追いつかなかった部分の復習や、より深い学びに踏み込むことが可能です。
とはいえ、集中してすぐに働きたい方には時間がかかると感じるかもしれません。
自分のペースで着実に学びたい方や、一般教養も含めた多角的な視点を養いたい方におすすめです。
大学のメリット
専門学校ではなく大学に通うことで、言語聴覚士を目指すうえで次のような利点があります。
- 大学卒の学歴を取得できる
- 言語聴覚士の専門知識に加え、幅広い分野を学べる
- 他業種への就職にも有利になる
- 興味のある科目を選択し、自分で時間割を組める
時間割の組み方によっては、言語聴覚士の勉強と並行して医療系資格について学ぶことも可能で、将来的に他の選択肢を広げることにもつながります。
短期大学
短期大学の大きなメリットは、4年制大学よりも早く資格を取得して就職できる点にあります。
勉強や実習のスケジュールはタイトで、駆け足で学ばなければならないため、集中力が求められます。
しかし、集中して学習できる環境が整っているため、早く働き始めたい方や、学生時代に学業に専念できる方には非常におすすめです。
ただし、アルバイトとの両立や長期の旅行など、余裕のある生活スタイルを求める場合には、4年制大学の方が向いているかもしれません。
専門学校
専門学校は、大学とは異なり、特定の知識や技術に特化して学ぶことができる教育機関です。
一般教養はあまり重視されず、専攻する分野に絞ったカリキュラムが展開されます。
そのため、専門性を徹底的に磨くことができ、実際に患者さんとコミュニケーションを取るための実習やトレーニングに重点を置いています。
各専門学校にはそれぞれの特徴があり、小児臨床に特化したプログラムや、現場と連携した実習が充実している学校も存在します。
専門学校には3年制と4年制があり、卒業に必要な単位自体は変わりませんが、学習スケジュールが短期間に凝縮されているか、余裕をもって分散されているかで大きな違いがあります。
3年制は学費が抑えられ、早期就職が可能ですが、授業スピードが速く非常に忙しい一方、4年制は自分のペースでじっくり学びたい方に向いています。
専門学校のメリット
- 言語聴覚士に必要な専門知識を効率的に学べる
- 実践的な職業教育が中心で、現場で求められる知識や技術を習得できる
- 大学に比べて短期間で国家試験の受験資格を取得できる
2年制大学・専門学校
4年制大学を卒業後に進路変更を希望する方、または社会人や主婦の方が言語聴覚士の資格取得を目指す場合、2年制大学・専門学校が適しています。
短大や専門学校と同様に、2年間で必要な学科と実習の単位を取得するため、学業自体は非常にタイトですが、資格取得に対する意欲が高い環境で学ぶことができます。
このような環境では、モチベーションが維持されやすく、効率よく学習を進めることができるため、将来のキャリアに直結する知識と技術を身につけるのに最適です。
学費について
授業料だけに注目すると、以下のようになります。
| 養成校の種類 | 年間授業料（概算） |
|---|---|
| 4年制大学（私立） | 約150万円 |
| 4年制大学（国公立） | 約50万円 |
| 3年制短期大学 | 約130万円 |
| 専門学校 | 約120万円 |
| 昼夜間教育 | 約100万円前後 |
また、どの養成校を選んだとしても、授業料以外に、入学金、教材費、実習費、施設利用料などとして、さらに50～70万円程度の追加費用が必要になります。
学費と履修スケジュールとの関係
一見、学費負担と履修スケジュールはトレードオフの関係に見えますが、本当にそう言えるのでしょうか。
医療専門職の養成校において、卒業時の最終目標は国家資格の取得です。
実際、言語聴覚士の国家試験合格率を見ると、同じリハビリテーション専門職である理学療法士や作業療法士と比べて低い数値となっています。
| 専門職 | 国家試験合格率（2021年） |
|---|---|
| 理学療法士 | 79.0% |
| 作業療法士 | 81.3% |
| 言語聴覚士 | 69.4% |
さらに、養成校卒業後に国家試験で不合格となり、翌年の受験（いわゆる国試浪人）を目指す場合、新卒者と比較して合格率は極めて低くなっています。
| 区分 | 国家試験合格率（2021年） |
|---|---|
| 新卒 | 82.0% |
| 既卒 | 36.3% |
このことから、養成校では成績に応じて進級が認められず、留年措置が取られる場合もあります。
進級できなければ当然、学費負担が増加し、養成校を卒業しても国家試験に合格しなければ言語聴覚士としての道は開けません。
実際の就学期間（留年を含む）を考慮すると、学費負担と履修スケジュールは単純なトレードオフの関係とは言い切れません。
もちろん、国家試験合格という最終目標に向けて、単位を着実に履修していくことが何よりも重要です。
したがって、養成校選びの際には、学費だけにとらわれるのではなく、自分自身の状況や履修スケジュールも十分に検討することが鍵となります。
最短期間で国家試験合格を目指すのが適しているのか、それとも、ある程度余裕を持って学びながら合格を目指すのか。
就学中の時間的、金銭的な事情を踏まえ、どちらが自分にとって最良の選択かを見極めることが、今後のキャリアを左右する重要なポイントとなります。
必要な単位数は変わらない
言語聴覚士法に基づき、言語聴覚士国家試験の受験に必要な教育課程の単位数は、臨床実習12単位を含む合計93単位と定められています。
この単位数は、4年課程・3年課程・2年課程のいずれのコースでも共通です。
つまり、国家試験の受験に必要な教育内容や臨床実習のカリキュラムに大きな違いはなく、異なるのは修業期間のみとなります。
そのため、修業年限が短いコースでは、より密度の高いスケジュールで履修を進める必要があり、学習負担が大きくなる傾向があります。
また、2年課程は大学卒業者を対象としているため、大学などで既に履修済みの科目（例：外国語や保健体育など）が免除されることがあります。
該当する方は、入学を希望する養成校に事前に確認するとよいでしょう。
通信教育について
言語聴覚士の国家試験を受験するためには、文部科学大臣が指定する学校、または都道府県知事が認定する養成機関を卒業する必要があるため、通信教育のみでの資格取得は認められていません。
さらに、受験資格を得るには、規定のカリキュラムを履修し、病院や施設での実習を修了することが必須です。
通信教育だけでは学びきれない実践的な部分が多いため、対面での指導が不可欠となります。
また、養成校の講師には臨床経験豊富な言語聴覚士が多く在籍しており、授業を通じて実際の現場で求められる知識や技術を学ぶことができます。
言語聴覚士の活躍の場は幅広く、将来の進路も多様な選択肢があるため、専門家の指導を受けながら自分に合ったキャリアを検討できる点も大きなメリットです。
単に受験資格を取得するだけでなく、将来のキャリアプランを考えながら学ぶことができる貴重な期間となるため、養成校での学びを有効に活用することが大切です。
以上が、最短で言語聴覚士になるために必要な各養成校の特徴でした。
次に、働いてる人が言語聴覚士を目指す方法をご紹介します。
【最短】働いている人が言語聴覚士を目指す方法
しかし、全国的にそのような学校は非常に限られており、2024年現在、夜間部の募集は行われておらず、昼夜間部の募集校もわずか3校に留まっています。
昼夜間部では、平日は夜間、土曜日は昼間に授業が行われるため、働きながら最短2年でST資格取得を目指すことが可能ですが、受験資格として4年制大学の卒業が条件となります。
また、昼夜間部・夜間部ともに、実習は基本的に昼間に実施されるため、実習期間中は勤務との調整が必要になるケースが多いです。
さらに、授業時間が限られている分、課題が多くなる傾向もあるため、十分な勉強時間の確保に注意が求められます。
もしご自身の住んでいる都道府県で養成校を探したい場合は、日本言語聴覚士協会の公式サイトを活用するのがおすすめです。
通学時間帯や卒業見込みの学年など、各種条件に応じて検索が可能なので、自分にぴったりの養成校を見つけることができるでしょう。
以上が、働きながら言語聴覚士を目指す方法でした。
続いて、主婦や社会人が言語聴覚士を目指す方法をご紹介します。
【最短】主婦や社会人が言語聴覚士を目指す方法
学校選びの基準として、STの資格取得を最優先にするのか、それとも幅広い知識を学び直したいのかを明確にすることが大切です。
効率的に学ぶことを考えると、2年制大学や専門学校が候補に挙がります。しかし、これらの学校は数が限られており、通学可能な範囲に適した学校がない場合もあります。
また、短期間で多くの知識を習得しなければならず、学習負担が大きくなる点には注意が必要です。
特に実習期間中に遠方へ通うことになった場合、家族や周囲の協力が欠かせなくなることも考えられます。
育児や介護との両立を考えている場合は、オープンキャンパスなどに参加し、実際に通学している社会人や主婦の学生から話を聞くことで、判断材料を増やすのも有効な方法です。
以上が、主婦や社会人が言語聴覚士を目指す方法でした。
次に、言語聴覚士の国家試験合格率についてみていきましょう。
言語聴覚士の国家試験合格率
過去5年間のデータをもとに、合格率の推移を確認しましょう。
以下は、過去5年間の言語聴覚士国家試験の受験者数・合格者数・合格率のデータです。
| 年/回 | 受験者数 (名) | 合格者数 (名) | 合格率 (%) |
|---|---|---|---|
| 2024年 (第26回) | 2,431 | 1,761 | 72.4% |
| 2023年 (第25回) | 2,515 | 1,696 | 67.4% |
| 2022年 (第24回) | 2,593 | 1,945 | 75.0% |
| 2021年 (第23回) | 2,546 | 1,766 | 69.4% |
| 2020年 (第22回) | 2,486 | 1,626 | 65.4% |
（出典：厚生労働省「第26回言語聴覚士国家試験の合格発表について」および過去の試験結果）
国家試験の難易度は年度ごとに異なるため、合格率には一定の幅があります。
過去5年間の傾向を見ると、毎年の受験者数は約2,500名、合格率は65.4%～75.0%の範囲で推移しており、平均すると約7割の合格率となっています。
各養成校では国家試験対策が行われているため、合格率の高い学校を選び、過去問を活用して十分な対策を行うことで、7割の合格を狙うことができるでしょう。
以上が、言語聴覚士の国家試験合格率でした。
最後に、国家試験不合格になってしまったらどうすればいいのか、みていきましょう。
国家試験不合格になってしまったらどうする？
そのため、100%の合格を保証することはできません。
STの国家試験は例年2月に実施され、合否の発表は3月末となっています。
そのため、すでに就職先が決まっていても、国家試験の結果次第では内定が取り消されるケースもあります。
万が一言語聴覚士の国家試験で不合格になった場合、これまでの努力や学費を考え、再受験を目指す方も少なくありません。
再受験の方法として、在籍していた養成校の研究生制度などを利用し、学校で学びながら準備を進める方法と、独学で再挑戦する方法があります。
一般的には、養成校とつながりを持っていた方が、次回の国家試験に向けた情報を得やすく、模試にも参加できるため、独学に比べてモチベーションを維持しやすい環境といえます。
また、就職先については、内定が取り消される可能性がある一方で、施設によってはリハビリ助手として臨床の現場に携わりながら実践的な知識を学ぶ機会を得られることもあります。
この場合、受験勉強と仕事を並行することになるため、スケジュール管理には十分な注意が必要です。
以上が、言語聴覚士の国家試験が不合格になってしまった場合、どうすればいいのかについてでした。
言語聴覚士になるには、指定の養成課程を修了し、国家試験に合格する必要があります。
最短で資格を取得するには、2年制の専門学校に通うルートが一般的ですが、大学や通信制を活用する方法もあります。
特に社会人の方は、学費や学習時間の確保が課題になりやすいため、自分に合った学習方法を選ぶことが重要です。
養成校のカリキュラムやサポート体制を事前に確認し、効率よく学べる環境を整えましょう。
「できるだけ早く言語聴覚士になりたい」と考えている方は、自分に合った最適なルートを見つけ、一歩踏み出してみてください！
